地熱エネルギー

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地熱は枯渇しない無料のエネルギー

地熱エネルギーはマグマのエネルギーですから莫大で、半永久的に使えるものです。 しかも地熱に料金は不要で地熱を使った発電を進める事は日本の国益に適っています。それにもかかわらず、何故地熱発電が普及していないのか...

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

設備稼働率(設備利用率)の話

設備故障や保守・点検により設備が稼働できない状態に対し、発電設備が稼働している状態を割合で示したものです。 再生可能エネルギーでは、例えば風力発電で風が弱く十分な発電が行えない状態や、太陽光発電で曇りや夜に十分な発電が行えない状態で設備稼働率は低下します。 例えば定格出力1000KWの設備で稼働率100%だと、年間発電量は 1000KW × 24H × 365日 = 876万KWh となります。 話を単純にするために、太陽光発電で1年間雨の日は1日もなく昼夜は12時間づつで光のエネルギーも一定だったとすると 1000KW × 12H × 365日 = 438万KWh となり、設備稼働率は 438万KWh ÷ 876万KWh = 50% となります。 実際には曇りや雨の日があったり、光の強さも朝夕は弱いでしょうし、太陽光パネルの汚れなどもあるのか2011年頃の経産省の白書では設備稼働率は12%とされています。(風力発電の設備稼働率は20%)

化石燃料の可採年数は数十年

最新データではありません(2003~2005年のデータ)が石油は2046年ごろ、天然ガスは2072年ごろ可採できなくなると言われています。 メタンハイドレートやシェールガスといった最新のエネルギーは含まれておりませんが、経済発展が著しいBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の旺盛なエネルギー需要によって化石燃料を使い続けられる時間が相殺されるものと考えられます。 2012時点で原油高騰の兆しが見え隠れしていますが、蒸気を作るためのエネルギーとしてはコストに見合わなくなると推測できます。 この先CO2削減の観点から化石燃料の使用を控える方向になっていくでしょう。

地熱は枯渇しない無料のエネルギー

地熱エネルギーはマグマのエネルギーですから莫大で、半永久的に使えるものです。 しかも地熱に料金は不要で地熱を使った発電を進める事は日本の国益に適っています。それにもかかわらず、何故地熱発電が普及していないのか...

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

日本の電力を賄うための設備容量

2009年の電力10社の発電電力量を基に設備稼働率を70%ととして試算してみます。 956500000000KWh ÷ 365日 ÷ 24H ÷ 70% = 155984996.73842144 ≒ 1億5600万KW 原発一基の設備容量がおよそ100万KWで全国に54基、これを約4800万KWとしますと、原子力の約3.3倍の設備が必要ですから、1億5840万KWとなり、試算値とほぼ一致します。

電力の単位について

KWh(キロワットアワー:キロワット時)とは、エネルギー、電力量の単位。KWhという単位は電力の単位であるKW(キロワット)と、時間の単位であるh(時間)を組み合わせた単位です。つまり、1KWhとは、1キロワットの仕事率(電力量)を1時間続けたときの消費電力量(または発電電力量)の事を指します。 一般的に、電力会社から電気を購入した場合の単位や、太陽光発電システムやエネファーム(燃料電池)などで発電した電力量の単位についてはKWh(キロワットアワー)で表されます。ちなみに、単位の「k(キロ)」は1000をあらわすため、1kKWh=1000Wh(ワットアワー)ということになりますが、Whという表記がされる場面はほとんどありません。 エアコンの消費電力が2.5KWとなっている場合、このエアコンを5時間使用した場合の消費電力が2.5KW×5h=12.5KWhとなる。 KWhという概念は、速さ・時間・距離の関係で言えば、KWが「速度」でKWhというものが「距離」とたとえなおすことができる。つまり、瞬間瞬間の発電量・消費電力量をKW、それを1時間継続した場合の総発電量・総消費電力をKWhという単位で示す。 引用先:http://www.eco-words.net

地熱はCO2削減に貢献する再生可能エネルギー

最近影が薄くなったCO2削減ですが地熱発電は直接CO2を排出せず、建設の過程で間接的にCO2が排出されるだけ。それは水力発電に次いで少ないです。

設備稼働率(設備利用率)の話

設備故障や保守・点検により設備が稼働できない状態に対し、発電設備が稼働している状態を割合で示したものです。 再生可能エネルギーでは、例えば風力発電で風が弱く十分な発電が行えない状態や、太陽光発電で曇りや夜に十分な発電が行えない状態で設備稼働率は低下します。 例えば定格出力1000KWの設備で稼働率100%だと、年間発電量は 1000KW × 24H × 365日 = 876万KWh となります。 話を単純にするために、太陽光発電で1年間雨の日は1日もなく昼夜は12時間づつで光のエネルギーも一定だったとすると 1000KW × 12H × 365日 = 438万KWh となり、設備稼働率は 438万KWh ÷ 876万KWh = 50% となります。 実際には曇りや雨の日があったり、光の強さも朝夕は弱いでしょうし、太陽光パネルの汚れなどもあるのか2011年頃の経産省の白書では設備稼働率は12%とされています。(風力発電の設備稼働率は20%)

化石燃料の可採年数は数十年

最新データではありません(2003~2005年のデータ)が石油は2046年ごろ、天然ガスは2072年ごろ可採できなくなると言われています。 メタンハイドレートやシェールガスといった最新のエネルギーは含まれておりませんが、経済発展が著しいBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の旺盛なエネルギー需要によって化石燃料を使い続けられる時間が相殺されるものと考えられます。 2012時点で原油高騰の兆しが見え隠れしていますが、蒸気を作るためのエネルギーとしてはコストに見合わなくなると推測できます。 この先CO2削減の観点から化石燃料の使用を控える方向になっていくでしょう。

地熱は枯渇しない無料のエネルギー

地熱エネルギーはマグマのエネルギーですから莫大で、半永久的に使えるものです。 しかも地熱に料金は不要で地熱を使った発電を進める事は日本の国益に適っています。それにもかかわらず、何故地熱発電が普及していないのか...

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地熱エネルギーとは

地熱エネルギーには2種類あって、1つは地中熱エネルギーと言います。 これは地下10m~100m以内に存在する年間を通して摂氏15度程の熱エネルギーの事です。 エアコンは普通空気中で熱交換しますが、これを地中で行う事により効率が高まり電力消費量を抑制できます。また地中熱住宅では床下に熱を蓄えて冷暖房の代用にします。省エネとヒートアイランド現象の緩和が狙いです。 ここで紹介する地熱エネルギーは地下数百m~数千mに存在する摂氏200度~400度程の地熱エネルギーの事になります。

石油や天然ガスなどの化石燃料は当てにできない

化石燃料は2046~2072にかけて可採できなくなると言われています。(後述) 石油ピークは過ぎ、メタンハイドレートやシェールガスが有望視されていますが、数十年で石油や天然ガスが可採できなくなると言われている中にあっては焼け石に水の感があります。数千年の文明を意識した時、化石燃料は繋ぎと捉えるべきです。 しかし日本の電力の90%は原子力や化石燃料に依存しています。東日本大震災によって原子力の代替が叫ばれていますが、その3倍のエネルギー転換を図る必要があると考えます。

日本の電力を賄うための設備容量

2009年の電力10社の発電電力量を基に設備稼働率を70%ととして試算してみます。 956500000000KWh ÷ 365日 ÷ 24H ÷ 70% = 155984996.73842144 ≒ 1億5600万KW 原発一基の設備容量がおよそ100万KWで全国に54基、これを約4800万KWとしますと、原子力の約3.3倍の設備が必要ですから、1億5840万KWとなり、試算値とほぼ一致します。

電力の単位について

KWh(キロワットアワー:キロワット時)とは、エネルギー、電力量の単位。KWhという単位は電力の単位であるKW(キロワット)と、時間の単位であるh(時間)を組み合わせた単位です。つまり、1KWhとは、1キロワットの仕事率(電力量)を1時間続けたときの消費電力量(または発電電力量)の事を指します。 一般的に、電力会社から電気を購入した場合の単位や、太陽光発電システムやエネファーム(燃料電池)などで発電した電力量の単位についてはKWh(キロワットアワー)で表されます。ちなみに、単位の「k(キロ)」は1000をあらわすため、1kKWh=1000Wh(ワットアワー)ということになりますが、Whという表記がされる場面はほとんどありません。 エアコンの消費電力が2.5KWとなっている場合、このエアコンを5時間使用した場合の消費電力が2.5KW×5h=12.5KWhとなる。 KWhという概念は、速さ・時間・距離の関係で言えば、KWが「速度」でKWhというものが「距離」とたとえなおすことができる。つまり、瞬間瞬間の発電量・消費電力量をKW、それを1時間継続した場合の総発電量・総消費電力をKWhという単位で示す。 引用先:http://www.eco-words.net

地熱はCO2削減に貢献する再生可能エネルギー

最近影が薄くなったCO2削減ですが地熱発電は直接CO2を排出せず、建設の過程で間接的にCO2が排出されるだけ。それは水力発電に次いで少ないです。

設備稼働率(設備利用率)の話

設備故障や保守・点検により設備が稼働できない状態に対し、発電設備が稼働している状態を割合で示したものです。 再生可能エネルギーでは、例えば風力発電で風が弱く十分な発電が行えない状態や、太陽光発電で曇りや夜に十分な発電が行えない状態で設備稼働率は低下します。 例えば定格出力1000KWの設備で稼働率100%だと、年間発電量は 1000KW × 24H × 365日 = 876万KWh となります。 話を単純にするために、太陽光発電で1年間雨の日は1日もなく昼夜は12時間づつで光のエネルギーも一定だったとすると 1000KW × 12H × 365日 = 438万KWh となり、設備稼働率は 438万KWh ÷ 876万KWh = 50% となります。 実際には曇りや雨の日があったり、光の強さも朝夕は弱いでしょうし、太陽光パネルの汚れなどもあるのか2011年頃の経産省の白書では設備稼働率は12%とされています。(風力発電の設備稼働率は20%)

化石燃料の可採年数は数十年

最新データではありません(2003~2005年のデータ)が石油は2046年ごろ、天然ガスは2072年ごろ可採できなくなると言われています。 メタンハイドレートやシェールガスといった最新のエネルギーは含まれておりませんが、経済発展が著しいBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の旺盛なエネルギー需要によって化石燃料を使い続けられる時間が相殺されるものと考えられます。 2012時点で原油高騰の兆しが見え隠れしていますが、蒸気を作るためのエネルギーとしてはコストに見合わなくなると推測できます。 この先CO2削減の観点から化石燃料の使用を控える方向になっていくでしょう。

地熱は枯渇しない無料のエネルギー

地熱エネルギーはマグマのエネルギーですから莫大で、半永久的に使えるものです。 しかも地熱に料金は不要で地熱を使った発電を進める事は日本の国益に適っています。それにもかかわらず、何故地熱発電が普及していないのか...

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

地熱エネルギーとは

地熱エネルギーには2種類あって、1つは地中熱エネルギーと言います。 これは地下10m~100m以内に存在する年間を通して摂氏15度程の熱エネルギーの事です。 エアコンは普通空気中で熱交換しますが、これを地中で行う事により効率が高まり電力消費量を抑制できます。また地中熱住宅では床下に熱を蓄えて冷暖房の代用にします。省エネとヒートアイランド現象の緩和が狙いです。 ここで紹介する地熱エネルギーは地下数百m~数千mに存在する摂氏200度~400度程の地熱エネルギーの事になります。

石油や天然ガスなどの化石燃料は当てにできない

化石燃料は2046~2072にかけて可採できなくなると言われています。(後述) 石油ピークは過ぎ、メタンハイドレートやシェールガスが有望視されていますが、数十年で石油や天然ガスが可採できなくなると言われている中にあっては焼け石に水の感があります。数千年の文明を意識した時、化石燃料は繋ぎと捉えるべきです。 しかし日本の電力の90%は原子力や化石燃料に依存しています。東日本大震災によって原子力の代替が叫ばれていますが、その3倍のエネルギー転換を図る必要があると考えます。

日本の電力を賄うための設備容量

2009年の電力10社の発電電力量を基に設備稼働率を70%ととして試算してみます。 956500000000KWh ÷ 365日 ÷ 24H ÷ 70% = 155984996.73842144 ≒ 1億5600万KW 原発一基の設備容量がおよそ100万KWで全国に54基、これを約4800万KWとしますと、原子力の約3.3倍の設備が必要ですから、1億5840万KWとなり、試算値とほぼ一致します。

電力の単位について

KWh(キロワットアワー:キロワット時)とは、エネルギー、電力量の単位。KWhという単位は電力の単位であるKW(キロワット)と、時間の単位であるh(時間)を組み合わせた単位です。つまり、1KWhとは、1キロワットの仕事率(電力量)を1時間続けたときの消費電力量(または発電電力量)の事を指します。 一般的に、電力会社から電気を購入した場合の単位や、太陽光発電システムやエネファーム(燃料電池)などで発電した電力量の単位についてはKWh(キロワットアワー)で表されます。ちなみに、単位の「k(キロ)」は1000をあらわすため、1kKWh=1000Wh(ワットアワー)ということになりますが、Whという表記がされる場面はほとんどありません。 エアコンの消費電力が2.5KWとなっている場合、このエアコンを5時間使用した場合の消費電力が2.5KW×5h=12.5KWhとなる。 KWhという概念は、速さ・時間・距離の関係で言えば、KWが「速度」でKWhというものが「距離」とたとえなおすことができる。つまり、瞬間瞬間の発電量・消費電力量をKW、それを1時間継続した場合の総発電量・総消費電力をKWhという単位で示す。 引用先:http://www.eco-words.net

地熱はCO2削減に貢献する再生可能エネルギー

最近影が薄くなったCO2削減ですが地熱発電は直接CO2を排出せず、建設の過程で間接的にCO2が排出されるだけ。それは水力発電に次いで少ないです。

設備稼働率(設備利用率)の話

設備故障や保守・点検により設備が稼働できない状態に対し、発電設備が稼働している状態を割合で示したものです。 再生可能エネルギーでは、例えば風力発電で風が弱く十分な発電が行えない状態や、太陽光発電で曇りや夜に十分な発電が行えない状態で設備稼働率は低下します。 例えば定格出力1000KWの設備で稼働率100%だと、年間発電量は 1000KW × 24H × 365日 = 876万KWh となります。 話を単純にするために、太陽光発電で1年間雨の日は1日もなく昼夜は12時間づつで光のエネルギーも一定だったとすると 1000KW × 12H × 365日 = 438万KWh となり、設備稼働率は 438万KWh ÷ 876万KWh = 50% となります。 実際には曇りや雨の日があったり、光の強さも朝夕は弱いでしょうし、太陽光パネルの汚れなどもあるのか2011年頃の経産省の白書では設備稼働率は12%とされています。(風力発電の設備稼働率は20%)

化石燃料の可採年数は数十年

最新データではありません(2003~2005年のデータ)が石油は2046年ごろ、天然ガスは2072年ごろ可採できなくなると言われています。 メタンハイドレートやシェールガスといった最新のエネルギーは含まれておりませんが、経済発展が著しいBRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)の旺盛なエネルギー需要によって化石燃料を使い続けられる時間が相殺されるものと考えられます。 2012時点で原油高騰の兆しが見え隠れしていますが、蒸気を作るためのエネルギーとしてはコストに見合わなくなると推測できます。 この先CO2削減の観点から化石燃料の使用を控える方向になっていくでしょう。

地熱は枯渇しない無料のエネルギー

地熱エネルギーはマグマのエネルギーですから莫大で、半永久的に使えるものです。 しかも地熱に料金は不要で地熱を使った発電を進める事は日本の国益に適っています。それにもかかわらず、何故地熱発電が普及していないのか...

地球の体積の99%以上が1000℃以上

図は地球の断面図です。 地表から地球の中心まで6400Km、そこから地表に向かって内核、外核、マントルとあって、地表から厚さ30~60Kmの部分が地殻です。なんと地球の体積の99%以上が1000℃以上で、地表から深い程地温が上昇します。

日本の地熱資源は世界第3位

日本の地熱資源量は、2347万kWで世界で第3位ですが、これは実用化されている地熱発電の技術と経済性を考慮して妥当と考えられる掘削深度で得られるエネルギーだと理解しています。 従っ て、掘削技術の進歩やコスト低減などにより、より高深度の掘削が可能になれば、得られる出力は、もっと大きなものになります。 地球内部で発生する熱の大半は、天然放射性元素が崩壊する時の熱に由来するということで、常に熱が生み出され続けています。 アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

掘削深度

大深度掘削の記録はロシアで12Km、日本で6.3Km、その坑底温度は火山のない所にもかかわらず摂氏200℃を超えるという記録が残っています。ちなみに火山の近くでは1000mm掘っただけで300℃というケースもあります。

電力の単位換算

2347万KW(比較的多い表現) = 23470000KW = 23470MW = 23.47GW

莫大なエネルギー

アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。

エネルギー大国へ

日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。 地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」
訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用) ——————– ここから引用 ——————– 世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し http://www.earthpolicy.org ジョナサン・G・ドーン 化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。 地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。 地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。 チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(http://www.earthpolicy.org のデータを参照) 地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。 地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。 米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。 「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。 2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。 現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。 欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。 地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。 世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。 アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。 また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。 世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。 再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。 # # # 2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。 問い合わせ先: メディア関連の問い合わせ: リア・ジャニス・カウフマン 電話:(202) 496-9290 内線 12 電子メール:rjk @earthpolicy.org 研究関連の問い合わせ: ジャネット・ラーセン 電話:(202) 496-9290 内線 14 電子メール:jlarsen @earthpolicy.org アースポリシー研究所 1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403 Washington, DC 20036 ウェブサイト:www.earthpolicy.org 【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】 ——————– ここまで引用 ——————–

新聞の全文

日本はもっと地熱発電を 日本のエネルギー自給率は10%未満。原油高騰が続くなか、国産のエネルギー資源開発が求められている。世界的な環境学者レスター・ブラウン氏は「火山が多い日本は世界有数の地熱資源大国。もっと地熱発電を活用するべきだ」と提言する。地熱発電はCO2排出量も少ないクリーンなエネルギーだ。 「日本は地熱発電で国内電力の半分、もしかして、全部を賄えるかもしれない」 今月上旬、米アースポリシー研究所長でもあるブラウン氏が上智大主催、環境文化創造研究所協力の講演でこう強調すると-写真、会場から驚きの声が上がった。 地熱発電は、地熱で発生した蒸気でタービンを回して、電気エネルギーを取り出す仕組み。 日本では現在、九州、東北地方を中心に十八か所の地熱発電所がある。最大は大分県の八丁原発電所で11万キロワット(発電認可出力)で、18箇所の年間総発電量(設備容量)は約54万キロワット原発一基のほぼ半分で、全国の年間発電量(同)の0.2%にあたる。この数字は1996年からほぼ変わっていない。 ブラウン氏の手期限の背景に、地熱発電に対する日本の消極的な姿勢がある。日本の地熱技術開発費は1982年をピークに減少を続け、2003年以降はゼロ。 日本が開発から事実上撤退した理由として、地熱資源(熱水層)の八割は、開発が難しい国立公園内に存在することがある。加えて温泉所有の観光業者からの強い反対で、開発が頓挫してきた経緯もある。 一方、CO2削減運動の高まり、原油高などから米国、インドネシア、フィリピン、アイスランドなどが地熱発電開発を加速地熱資源に恵まれていないドイツ、オーストラリアも本腰を入れ始めた。「世界の主要地熱資源国で停滞しているのは日本だけ」(産業技術総合研究所-茨城県つくば市)という。地熱発電のCO2排出量は火力発電の1/20。風に依存する風力、天気に左右される太陽光、雨量の季節変動が大きい水力などの自然エネルギーと比べても、安定的な供給が可能なことから地熱発電が評価を高めている。 ブラウン氏の言う「全電力を地熱で」は可能なのか。 同研究所の地熱資源研究グループ長の村岡洋文さんらの研究では、①現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量は年間2347キロワット全電力の8.6%を賄える②さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる③「どんなに早くても開発に五十年はかかるが」(村岡さん)マグマ熱を直接使えるようになると、全国電力需要の三倍近くを賄える-という。 ただし「すべて開発できたとして」との前提による推計。膨大な研究開発費を要することから、実現できるかどうか分からない。 一方、地域電力として活用する方法も模索されている。村岡さんらはベンチャー企業の協力で、53度以上の捨てられている温泉水や工業排水を使うミニ発電施設を研究している。 ちょっとした温泉宿泊施設の電力が賄える53KWの発電が可能になる。「早く試作機を作り、3千万円程度で販売したい。既に各地の温泉から引き合いが来ている」という。 ブラウン氏の提言について、村岡さんは「日本のエネルギー自給率は低く、純国産の再生可能なエネルギー資源の開発が必要だ。風力、太陽光などに加え、地熱も進めたほうがよい。その意味で、ブラウン氏の主張は、正鵠を得ている」と話す。

未開発地熱エネルギーの電力量と構成比試算

現在の地熱技術で、日本で開発可能なエネルギー量(2347万KW)から、カバー可能な地熱発電の構成比を試算してみます。 2347万KW ÷ 54万KW = 43倍 既に調査で確認された地熱資源として、現在の地熱発電電力量の43倍の地熱資源が未開発です。記事中の「全国の年間発電量(同)の0.2%」の43倍で「全電力の8.6%を賄える」とありますが、0.2%は丸めた値ですので設備稼働率70%で精度を上げて計算し直してみます。 2347万KW × 24H × 365日 × 70% = 14391804万KWh 2009年の全国の総発電量は、956500000000KWh でしたので 14391804万KWh ÷ 95650000万KWh = 15.04% となります。
「さらに深部の地熱資源を利用できる技術開発で、22.7%に上がる」とありますが、これは高温岩体地熱発電(後述)を想定した3800万KW以上(原子力発電所40基相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られているからです。 これは恐らく次のように導いたのだと考えられます。 (2347万KW + 3800万KW) ÷ 54万KW = 113.8倍 0.2% × 113.8倍 = 22.7% 同様に精度を上げて計算し直してみます。 6147万KW × 24H × 365日 × 70% = 37693404万KWh 37693404万KWh ÷ 95650000万KWh = 39.4% となります。 前述の「日本の電力を賄うための設備容量」を基に検算してみます。双方とも設備稼働率を70%としています。 6147万KW ÷ 15600万KW = 39.4%
※国内電力の全需要を地熱発電で賄える可能性については後述 現在稼働している地熱発電と後述する高温岩体地熱発電ですが、蒸気を得る方法は異なりますが、それ以降の方式は同じです。 地下の高温岩石中に地表から雨水や地下水が割れ目を通って到達すると「地熱貯留層」と呼ばれる200~350℃の熱水あるいは蒸気の溜まり(プール)になります。

高温岩体地熱発電(後述)

山形県の肘折でNEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)による実験、秋田県雄勝町で(財)電力中央研究所による実験が行われました。 この方式による地熱発電がエネルギー大国へのキーポイントになると考えます。

EGS発電(後述)

地下深度10Kmまで掘削し、場所を選ばず高温岩体発電するものの事を、そう呼称しているようです。 米国、オーストラリア、ドイツなどが積極的な研究開発を行っています。技術的に確立されれば地熱資源国の定義が変わるのではないかと推測されます。 グーグルがEGS発電に1000万ドルを投資したと伝えられています。 http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20080820/313037/

フラッシュ方式

フラッシュ方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、直接タービンを回し発電させる方式です。タービン回した蒸気は冷やして水に戻った後地下に戻されます。有害なガスは汽水分離器で分離後地下に還元されますので空気中に放出されることはありません。 ダブルフラッシュ方式は汽水分離器で分離後の熱水から更に蒸気を取り出す方式です。

バイナリーサイクル方式

バイナリーサイクル方式の地熱発電は、この地中深くにある「地熱貯留層」から生産井と呼ばれる井戸で蒸気を汲み出し、ペンタンやアンモニアなど水よりも沸点の低い媒体と熱交換させ、この媒体の蒸気でタービンを回し発電させる方式です。 通常ならば蒸気化が難しい低温の熱源でもエネルギーとして利用できるため、世界的に需要が高まっている方式です。ただし出力は蒸気フラッシュ発電に劣ります。 ※地下から汲み出した蒸気等は全て地下に戻します。

日本の地熱発電所

全国に18ヶ所、出力は534000kwです。 福島第一原子力発電所の2号機の出力が784000kwですから、全国の地熱発電の設備容量はそれより小さいという事になります。 国益のために普及させた方が良いと思いませんか?この先を読めば分かってきます。

日本の地熱発電出力の推移

1997年、新エネから除外 2001年、地熱技術開発の不要決定 2002年、地熱技術開発の停止 2003年、RPS法から地熱を除外 ということで、2000年から増えていません。 ※2011年から新たな動きが出てきているようです。 設備出力や設置面積、発電電力を見てみます。 諸条件が異なりますので限定的な比較になります。

メガソーラー太陽光発電との比較

浮島太陽光発電所と扇島太陽光発電所を合わせて設備出力は2万KW(20MW)、全国的にも大規模な太陽光発電所と思われます。 同じ設備出力の地熱発電での発電電力を試算してみますと、 2万KW × 24H × 365日 × 70% = 12264万KWh  となり、 太陽光発電電力2102.4万KWh の 5.83倍になります。 原子力発電の設備出力100万KWというのは、再生可能エネルギーの設備出力に較べて圧倒的に大きいのに唖然とします。 100万KW × 24H × 365日 × 80% = 700800万KWh これは太陽光発電と較べて設備出力で50倍、発電電力量では333倍にもなります。

エネルギーの購入にまつわる利権

推測の域を出ませんが、地熱発電はエネルギー購入コストが掛からないと、利権を持てる人達にとって利益を得る機会喪失になるので敬遠され、石油・ガス・ウランなどのエネルギー購入にまつわる利権や原発誘致にまつわる利権を選択する力が働いたのだろうと推測しております。 使用データ:経済産業省、エネルギー白書 2008年版(2008) こんな事言ってる方もいます。

天然資源(ハイリスクと投資回収までの時間)

開発に10年掛かり、投資から回収までに時間がかかる上、自然の熱水溜(貯留層)を探り当てるための探査や評価にコストを要し、掘削しても十分な蒸気が出ないケースがありました。 → アメリカが5年で開発できるのに日本で出来ない訳がありません。開発期間を半減し投資から回収までの時間短縮を 図ればよいと考えます。日本では掘削コストが高いと言われますが、研究者に聞いたところ油田の掘削がない日本では、 国内には数千メートル級の掘削機材がなく、海外から日本の山中に機材を運搬しているからではないかとの事でした。 → 掘削コストが2000m/5億円(1m/20万円、深くなるほどコストアップ)と言われています。 発電コストの計算は15年で算出しております。設備を償却したら燃料費用負担もなく、永く使う程有利な地熱発電では コストは下がります。既に40年以上稼働している地熱発電所があり、生産井が詰まらなければ運用期間が長くなるほどコストは下がります。

自然公園法、温泉法などの法律

地熱発電の貯留層は温泉源より深い所にあり、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流するため、地熱発電が原因で枯れた温泉は私の知る限りありません。海外の事例で、汲み上げた熱水や蒸気を地下に還流させない方式のため温泉が枯れて例はあるとの事です。 国のエネルギー政策が原子力に向かい、他のエネルギーの重要性が相対的に下がる中で、事なかれ主義的に地熱発電の開発が許可されなかったと理解しています。 しかし、それも状況が変わり国立公園内での掘削が可能になるなど開発の方向です。 日本の地熱発電はなぜ普及しないのか by HiyokoBancho

高温岩体地熱発電への期待MAX

高温岩体地熱発電は地熱利用の機会を拡大する技術として期待されています。 既存の温水資源を利用せず温泉などとも競合しにくい技術とされ、3800万KW以上(大型発電所40基弱に相当)におよぶ資源量が国内で利用可能と見られています。 多くの技術的課題は解決しているとされ、また現在の技術ならばコストも9.0円/kWhまで低減する可能性が指摘されています。 ・人工的に蒸気を作り出すので掘削コストが無駄にならない ・大規模化による高出力とコスト低減が期待できる ・自然公園法や温泉法に抵触しない国内全土で開発が可能 東京でも10000mに到達する前に高温岩盤に到達するはずで、理論的には高温岩体地熱発電が可能と推測します。 これが実現したら国民に与えるインパクトは大きく、まさにエネルギー大国日本の象徴になるでしょうね。

高温岩体地熱発電は実用化待ち

日経エコロジーの記事からは最近の話題に聞こえますが、(財)電力中央研究所が1993年に当時の秋田県雄勝町、NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構)が2000~2002年山形県肘折で実験が終了しています。 バブル後の時代で地熱が必要とされなくなった時期と重なり実用化に至りませんでした。 ノウハウが国内で生かされることなく、海外の国家プロジェクトに研究者が参画しており、もったいない限りです。

これを見ればあなたも高温岩体地熱発電のファン 温泉と競合しない地熱発電

高温岩体発電は、漁業に例えると養殖型の地熱発電です。つまり地上から水を供給して蒸気を作り、タービンを回して発電する事が可能です。それに加え発生した熱水を利用した地域暖房により灯油とCO2削減、融雪、温泉リゾート、冬季農業への活用が期待でき、それらのインフラ整備を併せれば相当な産業・雇用創出に波及できると考えます。

EGS発電

日本地熱学会 地熱促進三大イベントGATE Day パラダイム転換としての地熱開発推進 講演資料 P31~ から引用

高温岩体発電のコスト 出典:電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -第2章 高温岩体発電の開発-

~ 中略 ~

採算性について

国内最大の地熱発電所の出力は原子力発電所の約1/10の規模しかありません。それは自然相手の不確実性と立地の制約(熱源が国立公園内や温泉郷の近辺)がネックになっているように思われます。化石燃料は数十年で枯渇する懸念が高い事から、日本はEGS発電やマグマ発電に目を向け、早く実用化できるよう研究開発が必要ではないでしょうか!? 掘削コストが下がり、EGS発電やマグマ発電の実用化のより採算性が上がる事を期待します。現状のコスト試算と発電出力の関係は次の表のようになります。 引用元

海外では火山国じゃない国でも高温岩体地熱発電が!

日本には温度勾配が100℃/kmを超えるところが点在しているにもかかわらず、実用化に手つかずの高温岩体地熱発電ですが、ヨーロッパでは50℃/kmでも高温岩体地熱発電に取り組んでいます。世界に地熱発電のプラントや技術を提供しているのは日本です。 (火山国ではないドイツなど世界が積極的に取り組んでいる高温岩体発電、技術もノウハウも日本製です。)
盛田 耕二博士によりますと、1987年度から1998度までは、サンシャイン計画(その後のニューサンシャイン計画)で研究を行っているとの事です。そして以下の情報も盛田博士によるものです。

ハワイ島でDCHE(Downhole Coaxial Heat Exchanger)の概念実証実験

ハワイ島で行ったDCHEの概念実証実験によって、実際に高性能のDCHEを構築可能であることが確認され当面のターゲットである350℃程度までの高温湿潤岩体においては、システム構築上の大きな問題はありません。従って現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 したがって、現状でも、DCHEによる発電の実証は可能と考えられます。次のステップとしてDCHEによる発電の実証をめざしていますが、もし、これを実現できれば、人類の夢の一つであるマグマ発電に一歩近づくことになります。 私達の生活と地熱発電が、どう関わるとハッピーなのか!?

高温岩体地熱発電とICT技術を融合して、エネルギー問題の解消と日本の再生を狙う

1.   発送電分離 発電する会社と送電する会社を分けて、電力供給者を増やしやすい環境を整えます。 (今のこのタイミングを逃したら発送電分離は難しくなるかもしれません。市民レベルで声を上げましょう。)
2.   多くの電力供給会社を誕生させて電力の売買マーケットを創出、この電力マーケットで中所企業や一般家庭が取引できるようにICTインフラを整備します。このインフラに担わせる事は、
a) 電力の送電ロスを削減する工夫として、電力の消費地と発電所の位置、季節、需給関係などによって電気料金を細かく変え電力の地産地消を推進する。
b) 契約者は電力マーケットにおいて発電のエネルギー源を選択できるようにする。
c) 政策的機能、エネルギー政策に寄与する料金設定や取引ルールをマーケットに担わせる。
3. 取引した電力をスマートグリッドで供給 発電した電力を融通仕合って使います。そして余剰電力は輸出する事を目指しましょう。
如何でしょう?

地熱がどういった未来を創ってくれるか!

国内のほぼ全土で開発可能性がある高温岩体地熱発電建設を国家プロジェクトとして取り組み、新産業創出とエネルギー問題解決に道筋をつける。そして関連産業の育成と研究開発で産業空洞化で疲弊している日本を元気にしよう! 地熱発電所の企画、誘致、設計、施工、運用、保守、技術開発、調査、掘削...温泉医療施設などで産業空洞化にSTOP。電力コストを下げて産業競争力の回復にリンク。 規模の大型化と現状10年掛かっている建設期間を半分に短縮する事、そして国家プロジェクトとしてまとまった量の地熱発電所を建設するという事で掘削機材の稼働率を上げる事が、電力のコストを下げる事に繋がります。日本は信念を持って取り組むべきです。 2008年には、googleがベンチャー企業等に1000万ドル(現在のレートで約8億)を出資して話題になった。高温岩体地熱発電はそういう技術です。

地熱で地域暖房しCO2の削減に貢献

積雪地の多くの家庭では灯油がエネルギー源になっていますが、遠くない将来、灯油は高騰して暖房に使えなくなると考えられます。寒さの厳しい地域では切実な問題なだけに今から対策を講じておく必要があると考えます。熱水を2次利用した地域暖房を提案したいです。 インフラ構築に費用は掛かりますが、エネルギー費用が掛からないので永い目で見れば消費者メリットがあり、雇用創出にも繋がります。 青森県のCO2削減の試算 例えば、暖房と給湯で15L/日、¥80/Lだと¥36,000/月、ワンシーズン6カ月だと¥216,000-(世帯)。 この場合、CO2排出量は世帯あたり1t/月、青森県は50万世帯強だから 50万×6ヶ月 = 300万t( ワンシーズン最大の削減量)。

融雪インフラに恒久的な対策を

積雪地では毎年数十億円の除廃雪費用(青森市:16億、青森県40億)が発生しています。この予算、使っても何も残りませんが降雪量に比例して発生し、今まで有効な手だてがありませんでした。ここに地熱を使った恒久対策を検討する余地があると考えています。

医療ツーリズムなど関連

温泉を核とした療養施設や医療研究施設などを整備し、海外から医療ツーリズムの顧客を呼び込む事、関連産業の活性化にも繋がると考えます。 一人でも多くの方に高温岩体地熱発電の優位性と応用範囲の広さ、経済活性化の可能性を理解して頂き、エネルギー選択肢に加えて頂ければ幸いです。

地熱発電推進研究会

地熱発電の普及を推進する「地熱発電推進研究会」を立ち上げ、地熱発電が創る未来の青写真を描いて実現の方法論を研究してまいります。

地熱発電普及推進議員連盟と連携

2011/9/末に「地熱発電普及推進議員連盟」というのが設立されたようです。議員連盟と連携する事により国家プロジェクトを目指します。 ぜひ応援して下さい。

リンク

日本の地熱発電所 日本の地熱発電所一覧
はじめよう!地熱発電~子ども署名から未来への提案~ 管理人が「地熱発電だ!」と思った次の日(2009/11/5)、情報収集の過程で遭遇したサイトです。その熱い思いに目から涙が...とても感動しました。
日本地熱学会 いろいろ勉強させていただいたサイトです。 地熱促進三大イベントGATE Day   我が国の再生可能エネルギー利用に関する緊急提言   旧 日本地熱調査会(JGEA)
電中研レビュー第49号 未利用地熱資源の開発に向けて -高温岩体発電への取り組み- 研究報告書の検索
独立行政法人 新エネルギー・産業技術総合開発機構 地熱発電開発事業
日本地熱開発企業協議会 最近の地熱関連記事
新エネルギー最前線-3
エネルギーの将来
原子力汚染vs超々クリーン・マグマ発電

運営者・管理人

●氏名 小 野 義 通 ●所在地 〒212-0012 川崎市幸区 ●メールアドレス yono@geothermal.jp ●プロフィール 地熱エネルギーエバンジェリスト(evangelist)。ITコンサルタント。シナジーソフトウェア代表地熱エネルギーの世間での認知度が低い事から、研究者および自治体の支援を得、地熱が核廃棄物を出さない無尽蔵のクリーンエネルギーである事を、未来を担う子供達に伝えるべくWebサイトや講演等を通じた告知活動に着手。 地熱エネルギー活用構想による研究開発、インフラ整備による産業と雇用創出を志向し、経済活性化に資するビジョンの研究、事業体の創設を視野に活動中。

ユーザーの方が登録された情報の取り扱い

ユーザー登録の際に、ご利用の方のメールアドレスやログイン名をお尋ねすることがあります。これらの情報は問合せの応対、ログイン用パスワードの送付、登録されたイベント通知等に使われます。また、当サイトからの情報提供の必要に応じ登録ユーザーの方にメールでお知らせを送付する事がありますが、上記以外の目的で利用する事はありません。 ユーザーの方がアカウント編集で追加登録された「アバター」「氏名」「ホームページURL」「居住 地」等の情報は、XOOPS及びXOOPS Cubeの仕様により、一般の方に公開されます。また、メールアドレスはユーザー編集で「このメールアドレスを公開する」にチェックをつけた場合に一般に 公開されます。 非公開扱いとして登録頂いた個人情報(パスワード及び非公開扱いで登録頂いたメールアドレス)は、日本国国内法に基づき開示の必要が生じた場合を除 き、利用者の個人情報として開示することはありません(但し、フォーラム等の書込みで、利用者本人が開示を認めた情報はこの限りではありません)。

個人情報の保護について

当サイトは利用者の個人情報が流出しないようにその管理に努めます。第三者の違法行為(不正アクセス)等による損害が発生した場合、当サイトは被害を申し出た方に対しての合理的な協力に努めますが、損害に対しての責任(補償等)は一切負いかねます。

アクセスログ

当サイトでは、アクセスされた方の情報をアクセスログという形で記録しています。アクセスログには、アクセスされた方のIPアドレス、使用して いるブラウザの種類、アクセス日時及び検索語句などが含まれますが、通常は個人を特定するための情報としては扱われません。 アクセスログは より良いサービスを企画・提供する事を目的として、ウェブサイトの保守管理や利用状況に関する統計分析のために活用されますが、それ以外の目的で利用され ることはありません。アクセスログの取得・利用は、一般的に殆どのウェブサイトで日常的に行われています。

Cookie(クッキー)の利用について

クッキーとは、ユーザーを識別する目的でWebサイトからユーザーのハードディスクに書き込む小さなファイルです。クッキーは多くのWebサイトで 一般的に使用されています。たとえば、ログイン名やパスワードをサイトで記憶することをユーザーが許可すると、サイトはクッキーをユーザーのコンピュータ に書き込みます。クッキーは、ユーザーのハードディスク上の情報を読み出すことはできません。 当サイトは、ユーザーを識別する目的でユーザーのコンピュータにクッキーを書き込む場合があります。当サイトは、ユーザーに特定のサービスを提供したり、ユーザー用にカスタマイズされたページを表示する目的でクッキーを使用する場合がありま す。

このプライバシーポリシーの有効範囲等

当サイトからリンクされている他のウェブサイトにおけるプライバシー情報の取り扱いの基準や内容において、当サイトは一切の責任を負うものではありません。 本プライバシーポリシーは、geothermal.jpのドメイン上で提供されているサービスに限り有効です。 本規定の内容は、必要に応じて修正される場合があります。この場合の告知はサイト上にて行います。

シェアする

  • このエントリーをはてなブックマークに追加

フォローする