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莫大なエネルギー

  アースポリシー研究所(Washington, DC) によると「地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー量の5万倍にもなる。」 ということです。
 

エネルギー大国へ

  日本はエネルギーの95.9%を輸入に依存しており、エネルギー安全保障上も好ましい状態であるとは言えません。
地熱は純国産のエネルギーです。海底送電線を使った電力輸出を視野に、国策として取り組んで日本をエネルギー大国にしましょう。
 

「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」アースポリシー研究所

 

アースポリシー研究所「世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し」

訳文(有限会社イーズ様Webサイトより引用)

-------------------- ここから引用 --------------------

世界の地熱発電、爆発的拡大の兆し
http://www.earthpolicy.org/Updates/2008/Update74.htm

ジョナサン・G・ドーン

化石燃料の価格が急騰し、各国が石油への依存度を減らす方法や温室効果ガス排出量の削減方法を探る中で、発電への地熱の利用に新たな注目が集まっている。

地熱エネルギーによる発電は、1904年にイタリアのラルデレッロで始まり、今では24カ国で行われている。そのうち5カ国は、自国の全電力の 15%以上を地熱発電で得ている。2008年の前半に、世界の地熱発電の設備容量は合計1万メガワットを超え、現在、ほぼイギリスの人口に相当する 6,000万人分の電力需要を満たすに十分な電力が生産されている。2010年には、46カ国で地熱発電が行われ、合計設備容量は1万3,500メガワッ トにまで増えるかもしれない。これは石炭火力発電設備27基分に相当する。

地球の表面を覆う地殻の最上部、厚さ約10キロメートルの範囲に存在する熱エネルギーは莫大で、すべての石油と天然ガスの資源を合わせたエネルギー 量の5万倍にもなる。このエネルギーは、地球の核で生じるエネルギーと、ウラン、トリウム、カリウムといった天然の放射性同位体の崩壊によって生じるエネ ルギーによるものである。

チリ、ペルー、メキシコ、米国、カナダ、ロシア、中国、日本、フィリピン、インドネシアなどの環太平洋火山帯(太平洋を取り巻く火山活動の活発な地 域)に位置する国々は、地熱エネルギーが豊富である。アフリカのケニアやエチオピアなどにまたがる大地溝帯も、地熱に富む。世界全体では、自国の電力需要 をすべてまかなうに足る地熱資源を持つ国は39カ国あり、その人口は合計7億5,000万人以上に上る。(www.earthpolicy.org/Updates/2008/Update74_data.htm のデータを参照)

地熱発電を行うには、通常、蒸気タービンを動かすために熱水や水蒸気が溜まっている地下の貯留層(槽)が必要であった。しかし、現在では、閉じた熱 交換システムで沸点の低い液体を用いる新しい技術により、これまでよりもずっと低い温度での発電が可能である。この画期的な進歩により、地熱資源に関して は名の知られていないドイツなどでも地熱発電が可能になってきている。また、この進歩が、2010年までに地熱発電を行う国がほぼ2倍になるかもしれない という理由の一つである。

地熱発電所には、低炭素で燃料費のかからない地元のエネルギー資源で発電できるということ以上に、常時必要なベースロード電力が1日24時間供給されるという長所がある。蓄電や非常用電源は必要ない。

米国は世界で最も地熱発電量が多い国である。2008年8月時点でのアラスカ、カリフォルニア、ハワイ、アイダホ、ネバダ、ニューメキシコ、ユタの 7州の地熱発電容量の合計は、約2,960メガワットに達する。設備容量が2,555メガワットと世界のどの国と比べても多いカリフォルニア州では、電力 の約5%を地熱エネルギーから得ている。この設備のほとんどは、サンフランシスコ北部の地質学的活動が活発なガイザーズという地域に導入されている。

「2005年エネルギー政策法」により、地熱発電が米国政府の再生可能エネルギー生産税控除を受けられるようになったため、米国西部の多くの市場で は現在、地熱資源で発電される電力のコストが化石燃料による電力コストと等しくなっている。経済情勢が追い風となり、地熱産業は急速に活性化している。

2008年8月時点で、97もの新規地熱発電プロジェクトが承認されており、その設備容量の合計は最大で4,000メガワットに上る。これらのプロ ジェクトは13州で開発中であり、そのうち約550メガワットのプロジェクトはすでに建設段階にある。新規設備には、バルカン・パワー社のネバダ州ソルト ウェルズとオーロラ近くの350メガワットと245メガワット、カルエナジー社のカリフォルニア州南部のソルトン・シー近郊の155メガワット、およびダ ヴェンポート・パワー社のオレゴン州ニューベリー火山近くの120メガワットなどの、大規模プロジェクトが多く含まれているため、7,000人の正規雇用 の創出が見込まれている。

現在、開発されているのは、可能性のごく一部にすぎない。米国エネルギー省の推定では、低温度技術の登場により、少なくとも26万メガワットの米国 内地熱資源が開発可能である。マサチューセッツ工科大学が主体となった研究では、地熱の研究開発に15年間で約10億ドル(約1,000億円。石炭火力発 電所1基分の建設コスト程度)投資すれば、2050年までに10万メガワットの商用設備の展開につながると指摘している。

欧州で最も地熱エネルギー開発が進んでいるのは、イタリア(810メガワット)とアイスランド(420メガワット)である。イタリアでは2020年 までに容量がほぼ倍増すると予想されている。電力需要の27%を地熱利用でまかなっているアイスランドは、発電に占める地熱の割合が世界で最も高い。設備 容量がわずか8メガワットのドイツは遅れを取っているが、2004年に導入されたキロワット時当たり0.15ユーロ(約20円)の固定価格買取制度の効果 が現れはじめ、バイエルン州を中心に、現在では150のプラントが建設中である。

地熱発電量が多い上位15カ国のうち、10カ国は発展途上国である。電力の23%を地熱エネルギーでまかなっているフィリピンは、米国に次いで世界 第2位の地熱発電量を有する。フィリピンは、2013年までに地熱発電設備容量を60%以上増やし、3,130メガワットにすることを目標としている。

世界第3位のインドネシアは、さらに大きな目標を掲げている。今後10年間で新たに6,870メガワットの地熱発電容量を開発するというもので、こ れは現在同国がすべてのエネルギー源から得ている発電量のほぼ30%に相当する。インドネシア国営石油会社のプルタミナは、この事業の大半を手掛けること を期待している。そうすれば、再生可能エネルギー市場に進出し始めた在来型エネルギー企業のリストに名を連ねることになるのだ。

アフリカの大地溝帯には、地熱開発の可能性が無限にある。他国にさきがけて開発をリードしているのはケニアだ。2008年6月下旬に、ムワイ・キバ キ大統領は、およそ1,700メガワット分の地熱発電を10年以内に新たに導入すると発表した。これは現在の地熱発電容量の13倍で、ケニアがすべてのエ ネルギー源から得ている総発電容量の1.5倍に相当する。

また、アフリカの地熱エネルギー事業に1億5,000万ドル(約150億円)資金提供するというレイキャビク・エナジー・インベストの支援で、ジブ チは数年以内に電力のほぼすべてを地熱でまかなうことを目指している。さらに開発を後押ししているのは、世界銀行から一部資金援助を受けている国際機関の アフリカ地溝・地熱開発機構(ARGeo)だ。ARGeoは、地熱開発の初期段階で損失を受けないように投資家を保護して、大地溝帯の地熱エネルギー利用 を促進しようとしているのだ。

世界のエネルギー消費の30%以上を占める産業界も、確実で低コストの地熱エネルギーへの転換を始めている。世界的な大手産金会社のリヒール・ゴー ルドは、パプアニューギニアに56メガワットの地熱発電所を所有し、石油火力発電よりはるかに低いコストで、自社の電力需要の75%をまかなっている。ア イスランドでは、レイキャビク近郊に地熱発電設備を5基建設する計画がある。2012年に完成すれば総容量は225メガワットになり、その電力が新設のア ルミニウム製錬所に供給される予定である。

再生可能エネルギーである地熱には数十万メガワット規模の開発の可能性があるが、その開発はまだ始まったばかりである。しかし、価格変動が大きく炭 素含有率の高い化石燃料に代わるものとして、費用対効果が高く低炭素の再生可能エネルギーに各国の指導者がますます関心を寄せる中、今は利用の少ない地熱 発電もこれから一気に主流になるだろう。

# # #

2020年までに炭素排出量を80%削減する計画の一環として、アースポリシー研究所は世界全体の地熱発電量を20万メガワットにすることを目標に 掲げている。詳細は『プランB3.0:人類文明を救うために』(Plan B 3.0: Mobilizing to Save Civilization)の第11章から13章(http://www.earth-policy.orgにて無料ダウンロード可能)を参照。

問い合わせ先:

メディア関連の問い合わせ:
リア・ジャニス・カウフマン
電話:(202) 496-9290 内線 12
電子メール:rjk @earthpolicy.org

研究関連の問い合わせ:
ジャネット・ラーセン
電話:(202) 496-9290 内線 14
電子メール:jlarsen @earthpolicy.org

アースポリシー研究所
1350 Connecticut Ave. NW, Suite 403
Washington, DC 20036
ウェブサイト:www.earthpolicy.org


【翻訳 A.I. 小林紀子  山田はるみ】

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